【最新版！】中国の主要介護施設17選〜医療・介護業界〜

中国の介護業界は、泰康保険集団傘下の泰康之家や中国太平洋保険傘下の太保家园など主要企業が保険会社系の高端養老ブランドとして市場を牽引しています。高齢化を背景に成長が続く分野です。

今回は、そんな中国の介護業界に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて17社の最新情報をお届けしていきます！

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中国の主要介護企業11選〜ローカル編〜

泰康之家（Taikang Community）は泰康保険集団（Taikang Insurance Group）傘下の養老・介護専門ブランドとして2009年に設立された。「保険＋医療＋養老」の統合エコシステムを中核に据え、CCRC型施設を全国に展開している。

2025年時点で全国37都市に47プロジェクトを布局し、うち24都市27施設が開業・運営中である。在住居民数は2万人超、計画総建築面積501万平方メートル、収容可能老人数は8.6万人超と中国最大規模の民間養老ネットワークを形成する。2024年の医養部門売上高は70億元（前年比24.26%増）を記録した。

各施設には高度リハビリ医院が併設され、認知症ケア・看護・リハビリプログラムを一体的に提供する。2025年には天津・昆明の2施設が新規開業し、省都クラス都市への展開を加速している。

泰康保険の「養老社区入居資格付き保険商品」との連動で入居者獲得を効率化するモデルが強みであり、中国における機関型養老サービスの代表企業として業界をリードしている。

出典：https://www.taikangzhijia.com/

太保家园（Taibaojia Yuan）は中国太平洋保険集団（CPIC、上海証取コード：601601）の養老産業投資管理部門が運営する高端養老コミュニティブランドである。2012年ごろに養老事業への参入を開始し、保険商品と連動した「保険＋養老」モデルを採用している点が特徴だ。

2025年末時点で全国13都市に15プロジェクトを展開し、うち14施設が稼働中である。投資ベッド数は1万6000床超、総建築面積は136.8万平方メートルに及ぶ。2025年は上海静安（約500床）・北京（418套）・三亚（303套）など複数施設が相次いで開業し、規模を大幅に拡大した。

医療・リハビリ・認知症ケアを一体提供するCCRC型施設が主力で、上海・北京・武漢・杭州など主要都市に旗艦施設を構える。外資系養老サービス事業者との運営提携も進めており、国際水準のケアサービスを志向している。

中国太平洋保険の強固な資本基盤と広範な保険顧客基盤を背景に施設拡充を続け、泰康之家と並ぶ中国の保険系養老コミュニティの二大プレイヤーとしての地位を確立している。

出典：https://tbjy.cpic.com.cn/

光大百龄帮（Everbright Bailib、重慶光大百龄帮康養産業集団有限公司）は中国光大集団傘下の養老総合サービスブランドであり、重慶を拠点に全国展開している。機関型養老・コミュニティ養老・在宅養老・旅居養老・リハビリ医療・スマート養老など10領域の事業を一体的に運営する。

2025年時点で全国39主要都市に117の養老施設と117のコミュニティ養老サービス拠点を展開し、管理ベッド総数は約3万床に達する。入居率は一部施設で最大95%を記録しており、高い稼働効率を誇る。非上場部門として詳細な財務データは非公開だが、年間売上高は数億元規模とされる。

養老保険商品「光大安心養老計画」との連動により顧客獲得を図り、2025年4月時点で累計7.5万件超の保単と対応している。在宅介護・訪問サービスの拡充や旅居養老の推進など多様なニーズへの対応を強化している。

光大集団の金融基盤と全国規模の拠点ネットワークを活かして業界上位の地位を維持しており、中国養老サービス市場の主要プレイヤーである。

出典：https://www.bailb.com/

九如城（Jiurucheng、九如城養老産業投資有限公司）は2009年に設立された中国の大手民間養老サービス企業である。「医・康・養・教・研・旅」の融合型養老サービス総合運営を掲げ、老人ホーム・リハビリ施設・CCRC型コミュニティ・在宅サービスセンターを複合的に展開している。

2025年時点で全国10省60都市に300施設以上の連鎖機関を展開しており、総ベッド数は5万床超に達する。施設数・ベッド数ともに民間養老企業として中国最大規模クラスに位置づけられ、国内養老機構ブランドランキングでも上位に評価される。

医養融合を重視しており、リハビリ医院を併設した複合型施設の開発を積極的に推進している。成都・佛山・文昌など多様な地域に施設を展開し、南方・西南地域への展開が特に充実している。認知症ケアや高齢者の社会参加を支援するプログラムにも力を入れている。

急速な高齢化が進む中国市場において、九如城は規模の拡大とケアの質向上を両立させながら成長を続けており、泰康之家・太保家园とともに中国民間養老サービスの主要プレイヤーとして存在感を高めている。

出典：https://www.jiurucheng.com/

椿萱茂（Chunxuanmao）は遠洋集団（Sino-Ocean Group）傘下の国際水準高端養老ブランドとして2012年に設立された。認知症ケア（グループホーム型）と自立支援型の高齢者向けサービス付き住宅を主力業態に、中国の富裕層高齢者市場を開拓してきた先駆的存在である。

2025年時点で中国5大都市圏の9都市に約30の連鎖施設を展開し、ベッド数は1.1万床超・専門介護スタッフ1,800名超・累計サービス提供高齢者数1万人超という規模を誇る。北京・上海・成都・杭州などを中心にネットワークを構築しており、特に北京では複数施設を運営して高い認知度を得ている。

米国の高齢者ケア事業者Emeritus Corp.やMeridian Senior Livingとの提携により国際的なケア標準を導入し、認知症専門ケアプログラムは中国でも高い評価を受けている。スマート介護技術の活用や人材教育にも積極的に取り組んでいる。

遠洋集団の不動産開発ノウハウと融合した施設設計・運営モデルで差別化を図り、中国の高端養老市場における代表的ブランドとしての地位を確立している。

出典：https://www.chunxuanmao.com/

Yuecheng Senior (ユエチェン) は2007年、乐成集団の全額出資子会社として北京市朝陽区に設立された、中国を代表する高齢者介護サービス企業である。連鎖型の高級養老施設「恭和苑」ブランドの投資・建設・運営を主業とし、生活介助から看護、リハビリまで一貫したケアを提供してきた。

登録資本は8億元規模に達しており、創業時に運営していた北京・双井恭和苑を起点に、現在では双桥恭和苑、恭和老年公寓、半壁店恭和苑、浙江省慈溪恭和苑など介護施設5拠点、恭和家園コミュニティ2拠点、社区医療機関3拠点へと事業規模を拡大している。

直近では、半壁店恭和苑の医療部門が年間延べ1万5000人規模の外来診療を担い、慢性疾患管理の達成率96%、脳卒中患者のリハビリ期間35%短縮といった医療連携型ケアの実績を公表している。中核施設の双井恭和苑は、基本パッケージと段階的介護、付加サービスを組み合わせた月額9800〜3万元の料金体系のもと稼働を続けている。

出典：https://www.ycsenior.com/

福寿康（フーショウカン）は、2011年に上海で設立された在宅・地域高齢者介護のパイオニア企業である。日本の在宅介護モデルを参考に、看護・リハビリ・介護を一体化した「医養康護」型サービスを展開し、上海市の高齢者医療護理計画および長期介護保険の第一号指定サービス機関として成長してきた。

設立以来、事業規模は拡大基調にある。2022年末時点で全国50都市以上、拠点400余（介護ステーション260カ所、養老院9カ所、デイケア拠点70カ所、医療クリニック13カ所）に達し、スタッフ約6000人規模で上海市内最大の在宅介護事業者となっている。

直近では2022年にテンセント系ファンドの出資を受け、社名を福寿康智慧医療養老服務（上海）有限公司へ変更した。さらに2026年には株式会社へ組織変更し、登録資本を約1377万元から約3206万元へ倍増、社名を上海数頤聯康科技股份有限公司へ改めるなど再編を進めている。展開エリアは全国61都市・拠点400余に拡大し、年間サービス実績は延べ2208万人超と報じられる。

出典：http://www.zhaohu365.com/

燕達金色年華健康養護中心（イエンダー ゴールデンエイジ）は、河北省三河市燕郊開発区に立地する大型の医養結合型介護施設である。運営母体の燕達実業集団は2000年に設立され、同施設は燕達国際健康城の中核事業として2010年に開業した。

施設は総投資額150億元規模の燕達国際健康城内に位置し、養老床位は計画で約1万6000床に達する。一期2300床は2016年までに満床となり、二期約8000床は2018年に開業、三期は2023年に完成するなど段階的な拡張が続いている。

2025年には四期にあたる在宅型高齢者コミュニティ「皓月雅苑」が開業した。これまでに延べ7000人超の高齢者が入居しており、うち北京戸籍保有者が約95％を占める。

直近では2024年1月に「全国医養結合示範機構」に認定されたほか、2026年5月には中匯人寿保険との「保険＋康養」戦略提携を締結し、中国国際養老服務業博覧会にも出展するなど、事業拡大の動きが続いている。

出典：https://www.yandahealthcare.com/

Langshi Ivy (ランシー)は、朗诗集団傘下の朗诗緑色生活が2013年に南京で立ち上げた高齢者介護ブランドであり、専門性の高い介護サービスを起点として事業を開始した。

同社は「自主生活」という独自の介護理念を掲げ、居宅訪問、日中ケア、コミュニティ拠点、施設運営からCCRCまで生活全般をカバーするサービス体系を構築している。南京の拠点を皮切りに、上海、杭州、蘇州、無錫、北京、広州、成都など全国主要都市へ展開を拡大してきた。

規模面では、運営する高齢者介護プロジェクトは約20カ所、管理運営中のベッド数は約2000床に達し、年間の居宅訪問サービスは30万件を超える。約40カ所のコミュニティ拠点も構築し、認知症ケア領域では累計3000人以上への対応実績を持つ。

直近では2024年に江蘇省老齢産業協会の知名品牌に選出されるなど業界内での評価を高めており、CCRC分野への進出も進めている。

出典：https://www.landseawy.com/

千禾连锁养老（Qianhe Senior Care）は2008年9月、北京市の千禾敬老院（香山院）として創業し、2012年7月に法人化した北京発の高齢者介護チェーンである。自理・失能・認知症・臨終期ケアまで生涯を通じた専門介護を掲げ、「医養結合」モデルのもと医師・看護師・介護士の専門チームを各施設に配置する。

現在は北京市の海淀区・昌平区・大興区・房山区で回龙观院・庞各庄院・十三陵院・平西府院・韩村河院の5施設と認知症照護基地を運営する。公式サイトによれば連鎖養老機構6か所、ベッド数900床余り、累計介護実績5000例超で、回龙观院358床、韩村河院248床など各施設が稼働中である。

2013年に北京市内の民営養老機構として初めて養老服務標準体系認証を取得し、2017年には業界表彰「十大最佳養老機構」を受賞。北京大学第六医院と連携し重度認知症ケアの技術研究にも参画するなど、認知症照護を強みとする。

公式サイトでは2025年9月の昌平区養老業界推介会や同年11月の人民大学重陽敬老文化節への参加が発信され、2026年7月時点でも運営が継続している。

出典：http://www.qhlngy.com/

幸福颐养は、2015年設立の北京幸福颐养医疗投资控股有限公司を中核とする医養結合型高齢者ケアグループである。北京を拠点に、広州・南京・銀川・呼和浩特・成都など複数都市で介護施設を展開してきた。

旗艦施設の北京幸福颐养护理院は、北京市石景山区の三甲病院・朝阳医院京西院区に隣接し、延床面積約2万4000平方メートルの規模を持つ。2019年末に試運営を開始し、2020年9月に医療機構執業許可証を取得した。

失能・半失能、安寧療護、アルツハイマー病、癌末期、術後リハビリなどの高齢者を対象に、内科・老年医学科・康復科・安寧療護センターを備え、医療審査床位300床、養老床位80床の二重資質施設として運営されている。

2026年2月付の北京日報および石景山区当局系メディアの報道では、市の医療保険指定機関として満床状態が続き、施設は稼働を維持していると確認できる。公式サイトは2025年7月時点でも稼働していた。

出典：http://xfyyhly.com/

中国の主要介護企業4選〜日系編〜

ニチイ学館（Nichiigakkan）は日本最大級の医療・介護サービス企業であり、2012年に中国市場へ進出した。香港子会社・日醫香港有限公司を通じ、北京・大連などを拠点に日本式介護サービスの提供と介護人材育成事業を展開している。

中国では政府系機関と連携し、約20都市で訪問介護・老人ホーム運営・介護人材研修を手がけてきた。2015年には大連の事業法人を子会社化するなど東北地域での拡大を推進し、日本式介護技術と人材育成ノウハウが中国側から高い評価を受けている。

2024年6月、日本生命保険相互会社がニチイホールディングスの全株式を約2,100億円で取得し、買収が完了した。日本生命グループ傘下で中国介護事業は継続されており、日系介護企業として中国市場でのプレゼンスを維持している。

急速に高齢化が進む中国市場において、日本式介護の専門性をブランド価値として訴求し、日系介護事業者の代表格としての地位を保っている。

出典：https://www.nichiigakkan.co.jp/recruit/china/

メディカル・ケア・サービス（Medical Care Service、MCS）は日本の認知症専門介護大手として知られ、2014年より中国の複数都市で認知症専門の高齢者介護施設運営を展開している。上海を主要拠点とし、2024年時点で中国国内に計10拠点超の介護施設を運営している。

各施設では認知症ケアに特化した日本式プログラムを導入し、現地スタッフへの教育・研修を徹底することで日本基準のケアの質を維持している。「ケアの見える化」や個別ケアプランの策定、介護職員の専門的育成を重視したサービス設計が特徴である。

中国での介護保険制度の未整備という事業環境上の課題はあるものの、富裕層向けの自費型認知症ケアサービスとして市場を開拓してきた。医療との連携を強化したサービスモデルの構築を継続的に模索しており、在宅介護サービスとの組み合わせも検討している。

日本の認知症ケアの知見を中国市場に移転する先駆的な取り組みとして業界内外から注目されており、少数精鋭の日系専門介護事業者として中国における認知症ケアの質向上に貢献している。

出典：https://www.mcsg.co.jp/

メディカル・ケア・サービス（MCS、学研グループ）は2014年に中国介護市場へ進出し、上海に全額出資子会社「美邸养老服务（上海）有限公司」を設立して中国事業を統括している。

同社は認知症ケアや自立支援ケアなど日本式の介護ノウハウを軸に、天津・成都・南通・蘇州・広州・済南・南京・合肥・上海の10都市で、施設運営や介護コンサルティング事業を展開している。

2023年には中国のロボット企業UBTECH Roboticsと合弁会社「優邸健康科技」を設立し、AIやロボット技術を活用したスマート介護サービスの実証にも取り組んでおり、2025年1月には同合弁を通じた認知機能推定AIの共同実証開始が公表された。

学研グループ公式サイトによれば、海外施設数は2026年3月31日時点で16棟に達しており、成都・南京・上海などで新規施設の開設が相次いでいる。

出典：https://www.mcsg.co.jp/nursing_home/global/

新华锦集団（HIKING集団）は2012年3月、日本初の養老上場企業であるロングライフホールディング株式会社との合弁により、青島市崂山区に養老施設「新华锦・长乐居」を開設し、介護事業に参入した。

长乐居は総投資額3億人民元を投じた高級養老センターで、敷地面積は1万2000平方メートル超、居室数141室を有する。日本式の介護サービスモデルと国際的な運営理念を導入し、青島市民政局から「五星級養老機構」の認定を受けている。

2015年には日本側パートナーとの合弁で運営会社「长生养老运营公司」を設立し、コンサルティングや人材育成、受託運営など事業領域を拡大した。2016年末には长乐居内に定員30床の地域密着型施設を新設し、2017年から介助・介護・認知症高齢者向けサービスを開始した。

現状として、长乐居の入居者数は160人超、入居率は約85%に達しており、サービス・介護・医療スタッフは60人以上、うち中堅・上級の介護資格保有者が85%を占める。公式サイトでは2024年3月の創立12周年記事や2025年1月の最新活動報告が掲載されており、施設は稼働を継続している。

出典：http://www.hikingllcs.com/

中国の主要介護企業2選〜外資編〜

米コロンビア・パシフィック・マネジメント（CPM）とシンガポールのシアーズ・ヘルスケア・グループが共同で、2012年に中国の高齢者介護市場へ進出し、上海を拠点に「凱健養老」ブランドを展開した。中国初の外資系高齢者リハビリ・介護機関である。

上海凱健华鹏苑は浦東新区華鹏路に位置し、2014年2月に浦東新区初の外資系養老機関として開業した。三甲病院出身の医師・看護師やリハビリ専門スタッフを擁し、リハビリ護理・記憶ケア・短期ケア等を提供する中高級養老施設として運営されている。

最盛期は上海・北京・寧波・蘇州の三都市五施設体制（三城五苑）だったが、2024年9〜10月に上海凱健华展苑が土地収用で住民移転、上海凱健康宁苑も株主判断で譲渡され、三都市三施設（三城三苑）に再編された。

再編後も上海凱健华鹏苑は長江デルタ地域の収益性の高い優良資産の一つとして稼働しており、2026年時点でも術後ケア機器を備えた多職種チーム体制のもと、失能・認知症高齢者向けサービスと料金体系の更新を行っていることが確認できる。

出典：https://kaijiancare.com/

欧葆庭（Orpea China）は、仏ORPEA（現emeis）グループが2013年に中国進出を果たし、2014年に江蘇省南京市で高級養老施設プロジェクトに調印して事業を開始した外資系介護事業者である。

中国拠点は南京市栖霞区仙林大学城の南京欧葆庭仙林国際頤養中心と、上海市の上海欧葆庭顧村国際頤養中心の2施設体制で運営される。南京拠点は延床面積1.7万平方メートル、個室・スイート111室、最大140床を有し、要介護・認知症高齢者向けの高級医療付き介護サービスを提供する。運営法人の欧葆庭（南京）養老服務有限公司は登録資本3200万ユーロの外商独資企業として登記されている。

現状は、公式サイトで両施設の運営案内が継続掲載されているほか、2026年春節には南京・上海両施設で新年行事が実施されたことが報じられ、開業以来の運営が続く。仏本国の親会社は2022年の経営危機を経て2023年にemeisへ社名変更し再建を進めたが、中国子会社の企業登記状態は在営（存続中）であり、拠点・法人格に変更は確認されていない。

参照時点は2026年7月時点である。

出典：https://www.orpea.cn/

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