【最新版！】台湾の主要ドラッグストア14選〜流通・小売業界〜

台湾のドラッグストア業界は、康是美やPOYA國際などローカル大手に加え、日系のマツモトキヨシやトモズ、外資のワトソンズも参入する競争の激しい市場です。台湾の主要企業は調剤機能や薬粧品の品揃え強化で差別化を図っています。

今回は、そんな台湾のドラッグストア業界に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて14社の最新情報をお届けしていきます！

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台湾の主要ドラッグストア企業10選〜ローカル編〜

COSMED（康是美）は、統一企業集団の美容事業として統一超商（President Chain Store、TWSE 2912）が100%出資し、1995年に設立した台湾資本の薬粧チェーンである。運営法人は統一生活事業股份有限公司で、コンビニ最大手セブン-イレブンと同じ流通基盤を持つ点が強みだ。

公式サイトによれば全台で500店以上を展開し、2026年時点では屈臣氏（Watsons）と店舗数首位を争う二大チェーンの一角を占める。統一超商の会員基盤やOPEN POINTポイント制度と連携し、O2O施策とリピート集客に強みを持つ。

近年は美容・スキンケア中心の従来型店舗に加え、保健食品・生活雑貨まで品揃えを広げた大型総合店へのシフトを進めている。ワンストップ購買を志向する寶雅型の店づくりを取り入れ、坪効率と客単価の底上げを図っている。

また処方箋調剤に対応する「康是美薬局」業態を拡充し、地域住民との長期的な関係構築と薬剤師人材の確保を成長軸に据えている。2026年前半には統一系スターバックスとの複合店を旗艦として開設するなど、集団内シナジーを活かした新業態開発を継続している。

出典：https://www.cosmed.com.tw/

POYA International（寶雅國際）は、1985年に創業者・陳建造が第1号の輸入雑貨店を開設したことに始まる台湾資本の美容・生活雑貨チェーンである。2000年に寶雅國際股份有限公司へ改称し、2002年に店頭市場（TPEx、証券コード5904）へ上場した。

公式には「美容・生活雑貨で店舗数・年商・市場シェアともに業界首位」を標榜し、取扱品目は6万点を超える。2025年9月末時点の全台店舗数は約435店で、大型総合店を軸に着実に規模を拡大している。

業績も好調で、2025年1〜9月の営業収入は約187億台湾元、前年同期比プラス6.3%と過去最高を更新した。現金配当性向85%以上を維持する高還元方針も、投資家からの評価を支えている。

成長戦略として、美容特化の新業態「POYA Beauty」の出店・改装を進め、坪効率と成長の牽引役に位置づけている。経営陣は台湾市場の潜在店舗数を約800店と見込み、大型店に美容特化店を上乗せする形で600〜800店規模への拡大を目指している。

出典：https://www.poya.com.tw/

Great Tree Pharmacy（大樹醫藥、大樹連鎖薬局）は、2001年に設立された台湾資本の調剤薬局チェーンである。旧社名は添進薬業股份有限公司で、2016年3月に店頭市場（TPEx、証券コード6469）へ上場した。全台最大級の処方調剤・婦嬰（ベビー・マタニティ）用品薬局として知られる。

公式サイトでは300店以上の展開を掲げ、2025年6月末時点の店舗数は約407店に達する。その大半が直営店であり、処方箋調剤に加え、保健食品・栄養補助食品・医療機器・ベビー用品まで幅広く扱う点が特徴である。

2024年の営業収入は約172億台湾元、EPSは約5.16台湾元と好調で、薬粧二大チェーンに匹敵する事業規模へと成長した。近年は粗利率の高い保健薬品や健康ケア用品の販売を強化し、収益性を高めている。

2025年時点では、日本のスギ薬局（SUGI）との共同ブランド複合店や、全聯・ファミリーマートとの複合出店を展開している。補聴器センターやペットヘルス、PB商品の拡充も進め、長期的には1,000店規模を出店余地として見込んでいる。

出典：https://www.greattree.com.tw/

Yeschain（躍獅連鎖藥局）は、1989年に台湾で初めて薬剤師が常駐・執業する連鎖薬局として創業した老舗ドラッグストアである。運営法人は躍獅健康股份有限公司（旧・敏盛醫藥）で、処方調剤と保健事業を融合した業態を早くから確立してきた。

2018年7月、台湾証券取引所上場の盛弘醫藥（ShareHope、TWSE 8403、敏盛醫療集団）が躍獅を買収し、同グループ傘下に入った。医師・診療所から薬剤師・薬局までを垂直統合する「一条龍」型の医療サービス網を構築している点が特徴だ。

2026年時点で躍獅ブランドの門市は直営・加盟を合わせ約150店規模に達し、独立系薬局を束ねる「好鄰居」共同購買連盟には約1,000店が参加する台湾有数の薬局ネットワークを形成する。

親会社の盛弘醫藥は2025年に連結売上高39.61億台湾元を計上し、そのうち躍獅事業が主力の一角を占める。資策会と組んだスマート薬局の展開や、政府の「健康台湾」政策・在宅医療（H@H）への対応など、調剤DXと地域医療連携を成長軸に据えている。

出典：https://www.yeschain.com.tw/

Long Chain（長青連鎖藥局）は、1992年に黃維德ら薬剤師グループが共同出資して設立した、台湾でも最古参の連鎖薬局チェーンである。運営法人は大豊開發股份有限公司（近年は普健生物科技として事業を展開）で、調剤薬局と保健食品開発を両輪とする健康サービス企業だ。

2026年時点で長青ブランドの加盟・連鎖店舗は約185店に及び、商品供給で協業する取引先は約750社に達する。北中南の地場薬局を束ねる共同購買・PB供給のプラットフォーム型モデルを特徴とする。

自社のバイオ部門と薬剤師顧問団による研究開発を強みとし、これまでに300種類を超える保健食品を製品化してきた。倍佳、倍力纖、普健などの自社ブランドを保有し、体重管理センターなどの周辺事業も手掛ける。

近年はグループ会社の普健生醫（普健生物科技）を軸に、機能性素材・サプリメントの研究開発と自社EC・オンライン薬局への展開を進め、製販一体のヘルスケア事業へと事業領域を広げている。

出典：https://www.longchain.com.tw/

Ande Bio（安德連鎖藥局）は、2007年に台中市西屯区で設立された、台湾中部を地盤とする連鎖薬局チェーンである。運営法人は安德生物科技股份有限公司で、澄清医療体系の関係企業として病院・医療機関との連携に強みを持つ。

2026年時点で安德は台中を中心に直営約6店・加盟約7店の門市網を展開し、医薬物流では150を超える提携パートナーを抱える中部有数の薬局ブランドへ成長している。処方薬・OTC・医療機器・保健食品まで千種以上を取り扱う。

店頭には薬剤師・看護師・栄養士を配置し、専門相談を軸とした対面サービスを強みとする。平等澄清医院向かいの平等門市など、医療機関に隣接した立地戦略で処方箋応需と受診導線を確保している。

近年は連鎖薬局通路に加え、医薬物流とB2B・B2C双方の電子商取引を組み合わせた事業構造を強化し、自社ECサイト（andebio.com）を通じた保健食品・日用品販売など、オンライン・オフライン融合の展開を進めている。

出典：https://www.andebio.com/

Japan Medicine（日藥本舖）は、台湾人薬剤師・謝德璋が2011年に立ち上げた台湾資本の日系スタイル薬妝チェーンである。同氏は1985年に日本医薬品の輸入代理を手掛ける徳佑薬品を創業しており、その延長線上で「日本製品を台湾で売る」コンセプトの専門店を展開している。資本系統は台湾資本だが、扱う商品の約9割が日本製という点で独自のポジションを築いている。

「全台最大の日系薬妝」を標榜し、店舗数は約90店規模とされる。取扱品の3割超を医薬品が占め、日本の生活用品・化粧品・健康食品を幅広く揃える。

ブランドの象徴として、昭和レトロをテーマにした「日藥本舖Museum」店舗を各地に展開し、観光客や若年層を惹きつける体験型の店づくりを行っている。

近年はパネル大手・群創光電（Innolux）と組み、台湾初のAI薬妝ハイテク店舗を構築するなど、テクノロジーを活用した小売改革にも取り組む。AIリテールの導入で店舗当たり売上が15〜20%向上したと報じられており、2024〜2025年時点でも屈臣氏・康是美と競合する主要プレイヤーとして存在感を保っている。

出典：https://www.jpmed.com.tw/

Norbel（諾貝兒寶貝）は、高雄発祥のブランド「丁丁薬局」を全国展開する台湾資本の薬粧・婦嬰用品チェーンである。法人としての諾貝兒寶貝股份有限公司は1997年に設立され、2024年3月に店頭市場（TPEx、証券コード6844）へ上場した。

上場時点の店舗数は約92店で、その年に100店到達を目標としていた。婦嬰（ベビー・マタニティ）用品が売上構成比で最大を占めるほか、医薬品・保健食品・医療機器を扱う複合型薬局として地域に根ざしている。

近年の大きな動きとして、液晶パネル大手・佳世達（Qisda、BenQグループ）が公開買付を通じて出資比率を40%超まで高め、諾貝兒を連結子会社化した。台湾薬局業界で進む資本集団化・大型化の象徴的な事例となっている。

2024年には諾貝兒自身も専品薬局や合康連鎖薬局への出資を行い、アライアンスによる規模拡大を進めている。2025年時点では、樂齢・長期介護（長照）や医療機器分野への軸足移動を進め、店舗を介護ショールーム化する取り組みを本格化させている。

出典：https://www.norbelbaby.com.tw/

MedFirst（杏一醫療用品）は、創業者・陳麗如が1990年に医療用品の販売を始め、1992年に設立した台湾資本の医療・看護用品専門チェーンである。2014年4月に店頭市場（TPEx、証券コード4175）へ上場した。

病院内・病院隣接・地域店舗の三本柱で店舗網を構築する「三分天下」戦略が特徴で、2024年時点で台湾に約200店超の店舗と複数のモールを展開し、中国大陸にも一部出店している。医療ケア用品、健康看護用品、バイオ健康製品を主力とする。

2024年の連結営業収入は約77.3億台湾元（前年比プラス3.87%）、EPSは約1.65台湾元であった。2025年に入ると業績は改善し、営業収入は約80億台湾元規模、粗利率は32%台へ上昇したと報告されている。

LINE公式アカウントの会員数は200万人を超え、デジタルを活用した顧客接点の強化を進めている。高齢化を背景に、医療・看護・在宅ケア領域の専門性を軸とした事業展開を継続しており、2025年時点でも安定した成長基調にある。

出典：https://www.medfirst.com.tw/

Your Chance（佑全藥品）は、1972年創業の台湾資本の複合薬局チェーンで、主力ブランド「佑全保健薬妝」を全国展開する。2024年3月に店頭市場（TPEx、証券コード6929）へ上場した。医療機器大手の優盛醫學（Rossmax）、製薬の生達化學製薬、通販大手のmomo（富邦媒）が主要株主に名を連ねる点が特徴である。

事業は複数のチャネルブランドで構成され、ベビー・マタニティ用品や保健食品を扱う「佑全保健薬妝」、処方調剤や高齢者介護用品を扱う「健康人生薬局」、日本系コスメ・日用品を扱う「札幌薬妝」を運営する。

店舗数は2023年末時点で約160店、2024年には180店規模への拡大を目標としていた。地域密着型の「健康コンサルタント」を掲げ、医薬品から化粧品まで幅広い品揃えで多様な顧客層に対応する。

2023年の営業収入は約31.2億台湾元、EPSは約0.35台湾元であった。2024年の上場を機に資金調達力を高め、株主企業との連携を活かした商品調達・出店加速を進めている。2025年時点でも多業態モデルによる成長を継続している。

出典：https://www.yourchance.com.tw/

台湾の主要ドラッグストア企業3選〜日系編〜

Tomod’s（三友藥妝）は、住友商事の完全子会社である日本の調剤薬局チェーン「トモズ」が、台湾の三商グループと組んで展開する日系薬妝チェーンである。台湾法人の三友薬妝股份有限公司は2012年3月に設立され、同年12月に松山微風で第1号店を開いた。

日本本国のトモズは2024年3月時点で約275店を展開する住友商事系の有力チェーンであり、その調剤・カウンセリング型のノウハウを台湾市場に持ち込んでいる。台湾側の店舗網は台北・新北・桃園・台南・高雄・澎湖などに広がる。

台湾での店舗数は開業当初の13店（2015年）から38店（2018年）へ拡大した。現在は三商家購（Sanshang Home Shopping、TSE 2945）の傘下で運営されており、日本ブランドと現地流通網を組み合わせた体制をとっている。

オンラインモール（tomods.com.tw）も運営し、一定金額以上の購入で送料無料とするなどEC強化を進めている。2024〜2026年時点でも台湾で継続営業しており、日系調剤薬妝の代表格として位置づけられる。

出典：https://www.tomods.com.tw/

MatsukiyoCocokara（台灣松本清）は、日本の薬粧最大手マツキヨココカラ&カンパニーが、台湾の台隆工業と組んで設立した日系薬妝チェーンである。台湾法人は2018年1月に設立され、同年10月に台北・大安区の忠孝東路四段で第1号店を開業した。

日本のマツモトキヨシとココカラファインが経営統合して誕生した親会社の商品力・PB（プライベートブランド）を武器に、日本製の医薬品・化粧品・日用品を台湾市場に投入している。台湾での店舗数は2021年の17店から拡大し、2024年時点で約23店を展開する。

2024年3月には、台湾市場向けにローカライズした「matsukiyo」PB商品や医薬品を投入するなど、現地適応を進めている。訪台旅行客とローカル顧客の双方を取り込む都市型店舗を軸に展開している。

親会社はアジア4カ国で約63店を展開しており、2025年3月期上期は増収増益と好調を維持している。台湾からの撤退はなく、2024〜2026年時点でも日系薬妝の主要プレイヤーとして継続営業している。

出典：https://www.matsukiyococokara.com/

Satudora（札幌藥妝）は、北海道・札幌を地盤とする日本のサツドラホールディングス（サッポロドラッグストアー）が展開する日系ブランド薬妝である。親会社は1972年創業の道内大手ドラッグストアで、北海道産品や日本製品を前面に押し出した店づくりを特徴とする。

台湾へは2018年に進出したが、2019年12月に運営体制を再編し、台湾の勝霖薬品（台中）へ店舗運営を委託するモデルへ移行した。サツドラがブランド使用権と日本商品の供給を担い、勝霖薬品が現地店舗を運営する形をとっている。

台湾での店舗数は約17店規模とされ、台北・桃園・台中・高雄などに展開する。日本のサツドラグループはグローバルで200店超を持ち、北海道ブランドの認知度を武器に訪台客・現地客の双方を取り込んでいる。

近年は海外直送のEC（global-satudora.com）を運営するほか、台北CITYLINK南港店の出店なども報じられている。小規模ながら2024〜2026年時点でもブランドライセンス方式で台湾営業を継続している。

出典：https://global-satudora.com/

台湾の主要ドラッグストア企業1選〜外資編〜

Watsons（屈臣氏）は、香港のAS Watson集団（長江和記実業／CK Hutchison系）傘下で、1987年に台湾へ進出した外資系薬妝チェーンである。アジア最大級の健康・美容小売ブランドとして、台湾では康是美と店舗数首位を争う二大チェーンの一角を占める。

公式サイトによれば台湾で580店超を展開し、会員数650万人超、取扱商品2万5,000点超、月間来店延べ700万人超という規模を誇る。AS Watson集団はグローバルで31市場・約1万7,000店を展開し、2025年財報で営業収入260億米ドル超に達する。

近年は「四大店型戦略」として、目的型美妝店・都会美妝店・都会住宅店・地域密着店の4フォーマットに既存店を改装し、来店動機の異なる顧客層を取り込む戦略を進めている。訪台外国人客の取り込みも強化している。

「寵i会員」制度や電子マネーWatsonsPay、1時間即配、店頭受取（BOPIS）など、O+O（オフライン＋オンライン）を融合した購買体験を整備している。2026年時点でも台湾で600店規模への拡大を視野に、外資最大手としての地位を維持している。

出典：https://www.watsons.com.tw/

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