【最新版！】タイの主要レストラン・飲食企業17選〜飲食・製造業(食品)業界〜

タイの外食・中食業界は、マイナーフードグループやMKレストランなど財閥系F&Bグループが国内外に多業態を展開する、東南アジア有数の外食大国です。17社の主要プレイヤーがデリバリーアプリの普及とアジア各国への出店拡大で、次の成長ステージを競っています。

今回は、そんなタイの外食・中食業界に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて17社の最新情報をお届けしていきます！

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タイの主要外食・中食企業9選〜ローカル編〜

Minor Food Groupは、Minor International Public Company Limited（SET：MINT）傘下の飲食事業部門として1978年に設立されたタイ最大規模の外食企業グループである。ピザカンパニー、バーガーキング、シズラー、ボンチョン、ザ・コーヒークラブなど多様なブランドを傘下に持ち、24か国で2,700店舗超を運営する。

2024年通期の全体売上高は1,653億62百万バーツで、食品事業が約19%（推計314億バーツ）を占めた。4Q2024の食品部門売上は前年同期比3%増の約80億バーツ、EBITDA率は22.6%に改善した（参照：2025年2月MINT決算発表）。

2029年までに全世界4,500店舗達成をめざし、フランチャイズモデルを軸とした拡大戦略を推進する。海外売上比率を現在の約30%台から50%に引き上げる目標も公表している。

カジュアルダイニングからQSRまで幅広い業態を手がけ、タイの飲食市場を牽引する中核企業の一つとして位置づけられている。

出典：https://www.minor.com/en/our-businesses/food

MK Restaurant Group Public Company Limited（SET：M）は1962年に創業したタイを代表するレストランチェーン運営企業で、しゃぶしゃぶ専門「MK Suki」を主力ブランドに全国展開する。2024年12月末時点でMK Sukiが432店、MK Goldが5店、MK LIVEが4店のほか、日本食「Yayoi」191店を擁し、合計600店超のポートフォリオを持つ。

タイ料理では「Laem Charoen Seafood」「Na Siam」、日本食では「Hikiniku To Come」「Hakata」「Miyazaki」など多業態を展開し、コーヒー・ベーカリーの「Le Petite」も運営する。

2025年12月期の直近12か月売上高は推計約459百万米ドルに達しており、3Q2024決算でも堅調な業績が確認されている（参照：2024年11月公表の3Q2024プレゼンテーション）。

デリバリーとデジタル注文の整備を進め、ファミリー層を中心とした強固な顧客基盤を背景に、タイ外食市場での地位を維持・拡大している。

出典：https://investor.mkrestaurant.com/en/home

Charoen Pokphand Foods Public Company Limited（SET：CPF）は1978年設立のタイ農食総合企業で、畜産・食品加工・外食の垂直統合を強みとする。外食部門はCPF Restaurant and Food Chain Co., Ltd.が担い、国産グリルチキンを看板とするQSR「Chester’s Grill」をタイ全土・近隣諸国で展開する。

Chester’sは創業35年超のタイ発QSRブランドで、2025年にバンコクのSiam Squareにフラッグシップ店を開設し「Good Food, Good Mood」コンセプトを発信。ChaTraMueとのコラボメニューなど積極的なマーケティングも展開している（参照：2025年CPF公式サイト）。

CPF全体の2024年通期連結売上高は約5,960億バーツ。自社農場・加工工場との連携による食材コスト管理が競合にない優位性となっている。

使用済み食用油を航空燃料（SAF）原料に再利用するサステナビリティ戦略も推進しており、食品・外食産業を牽引する存在として高い社会的認知を誇る。

出典：https://www.cpfworldwide.com/en/business/food/restaurant

Thoresen Thai Agencies Public Company Limited（SET：TTA）は1904年創業の老舗コングロマリットで、海運・エネルギー・農業・飲食など多角的な事業を展開する。飲食事業（F&B）セグメントではPizza HutとTaco Bellのタイ国内フランチャイズ権を保有する。

Pizza Hut事業はPH Capital Co., Ltd.を通じて2017年6月に取得し、2026年5月時点でタイ全土185店舗を運営する。Taco Bell事業は70%出資のSiam Taco Co., Ltd.が2019年より担い、25店舗を展開する。

2025年の連結売上高は299億バーツ（前年比7%減）で、F&Bセグメントは全体の7%を占めた。フードデリバリープラットフォームとの連携を強化し、デジタル需要の取り込みに注力している（参照：2025年TTA MD&A開示資料）。

Pizza HutとTaco Bellという認知度の高いグローバルブランドを軸に飲食市場でのプレゼンスを維持しており、コングロマリット全体の事業多角化戦略の一翼を担っている。

出典：https://www.thoresen.com/en/about-tta/business-overview/food-beverage

Oishi Group Public Company Limitedは2002年に設立されたタイの日本食・飲料コングロマリットで、2008年よりThai Beverage PLC（ThaiBev）傘下に入った（持株比率89.93%、2023年にSETから上場廃止）。レストラン部門では「Oishi」ブランドの日本食ビュッフェやしゃぶしゃぶ専門「Shabushi」を展開し、タイ全土のショッピングモールを中心に店舗を運営する。

2024年9月期（10月〜9月決算）の売上高は8,268百万バーツを記録した。ThaiBev傘下のシナジーによるサプライチェーン最適化が収益性改善に貢献しており、2025年には国内外で70店超の新規出店を計画している（参照：2024〜2025年ThaiBev開示資料）。

飲料部門では「Oishi Green Tea」などのRTD製品を製造・販売し、F&Nの流通網をてこに海外展開も加速させている。

ThaiBevグループの飲食事業の柱として位置づけられ、タイの日本食チェーン市場において依然として強い存在感を保っている。

出典：https://www.oishigroup.com/

S&P Syndicate Public Company Limited（SET：SNP）は1972年に創業したタイのベーカリー・レストラン複合チェーン運営企業である。「S&P」ブランドのレストラン・ベーカリーを中核に、「Patio」「Patara」「Vanilla」「Bluecup」などを展開し、国内ショッピングモールを中心に多数の店舗を構える。冷蔵・冷凍ベーカリーの製造・卸売（パッケージドフード部門）や海外レストラン事業も手がける。

2024年通期の売上高は約6,201百万バーツ（2023年は6,290百万バーツ）。2025年第1四半期は国内店舗売上が前年同期比5%減、SSSG▲3.6%と逆風を受けているが、コスト管理と新業態開発で収益基盤の維持を図っている（参照：2025年第1四半期業績開示）。

日本・香港・シンガポール等へも出店しており、タイ発の食文化を海外市場に発信する役割を担っている。

ベーカリーと外食を垂直統合したビジネスモデルはタイ市場での差別化要因となっており、創業50年超のブランドとして幅広い世代に親しまれている。

出典：https://www.snpfood.com/en/

ZEN Corporation Group Public Company Limited（SET：ZEN）は1993年に設立されたタイの和食・アジア料理レストランチェーン運営企業である。「ZEN」「on the table Tokyo Cafe」「AKA」「ZEN BOX」「Tetsu」「Sushi Cyu & Carnival Yakiniku」などの日本食ブランドと、タイ料理の「Khiang」「tummour」を展開する。

2024年12月期通期売上高は4,092百万バーツ（前年比3.7%増）。2024年末の総店舗数は317店（直営177店・フランチャイズ140店）で、アセットライト型の拡大戦略を推進している（参照：2025年5月公表の1Q2025業績、MarketScreener）。

食材の輸入・卸売事業（調味料・冷凍シーフード・惣菜等）やケータリング・デリバリー・小売事業も手がける多角化された収益構造を持つ。

タイにおける日本食ブランドの多様化を牽引してきた企業として、同国外食市場での存在感は依然として大きい。

出典：https://www.zen.co.th/

Chaixi Bameekiao Co., Ltd.（チャイシー・バミーキアオ）は1994年に創業したタイ発の街頭麺料理フランチャイズチェーンである。屋台の麺売りから出発し、30年をかけてタイ最大の街頭ヌードルブランドに成長した。バーミー（中華麺）とキャオ（ワンタン）を中心とする庶民的価格帯のメニューで幅広い顧客層に浸透している。

2026年5月時点でタイ国内外に4,500店超（ラオス・カンボジアを含む）を展開し、年間合計売上は約10億バーツ以上に達する。Chaixi Corporationとして7ブランドのストリートフード事業をポートフォリオに持ち、タイ証券取引所（SET）への上場準備を進めている（参照：Nation Thailand 2023年報道）。

国際展開としては自社ブランドのカップ麺を日本・フィリピン市場へ投入する計画を持ち、フィリピン「Cabalen Group」との合弁による製麺工場設立も検討する。

「全ての人のためのストリートフード」をコンセプトに、手頃な価格と豊富な出店ネットワークでタイの外食市場における独自ポジションを確立している。

出典：https://chaixi.co.th/

Central Restaurant Group Co., Ltd.（CRG）は、タイ最大級の小売・不動産企業セントラルグループ傘下の外食事業子会社である。KFCのタイ最大手フランチャイジーとして知られ、タイ全土1,100〜1,145店規模のKFC網のうち約224店を直営する。Auntie Anne’s・Ootoya（タイ）・Shinkanzen Sushiも展開し、幅広い顧客層をカバーする。

KFC部門の2023年売上高は70億5千万バーツで、2024年は7〜8%増を見込んだ。デジタル転換に注力し、2024年には約5億バーツを投じて15〜20店のKFCデジタルストア新設と15〜20店のデジタルライフスタイルハブへの改装を実施した（参照：2023〜2024年業界メディア報道）。

2024年の全ブランド合計新規出店目標は120店で、14%の売上成長を見込んだ。セントラルグループの不動産・流通ネットワークとの連携により好立地での出店優位性を持つ。

グローバルQSRブランドをタイに普及させる役割を担い、強固な財務基盤と高いフランチャイズ運営ノウハウを背景に拡大を続けている。

出典：https://www.centralrestaurants.co.th/

タイの主要外食・中食企業5選〜日系編〜

モスバーガーは日本発祥のハンバーガーチェーンで、Mos Food Services（Thailand）Co., Ltd.が2006年に設立されタイでの事業を担う。2007年にバンコク・シーラチャーで営業を開始し、2026年5月時点でタイ国内20店超を展開する（参照：モスバーガー公式グローバルサイト・Mini Me Insights 2025年3月）。

2025年3月にはOne Bangkokに新店舗を出店し、和牛バーガー限定メニューによるプレミアム業態を打ち出した。同時期に「Tokyo Hamburg Rice Burger」をタイ初導入し、ローカライズ商品開発によるブランド価値向上を図っている。

中期目標として80〜90店まで拡大する計画を持ち、バンコクのショッピングモール・オフィスビルへの出店を軸に展開エリアを広げる。食材品質へのこだわりとカスタマイズ注文対応がマクドナルドなど大手QSRとの差別化要因となっている。

「ヘルシー志向のバーガーチェーン」として独自のポジションを築いており、日系外食ブランドの中でも認知度の高い存在として定着している。

出典：https://www.mos.co.jp/global/store_information/thailand/

Thai Hachiban Co., Ltd.は1991年に日系資本との合弁で設立されたタイの日本式ラーメンチェーンで、1992年にバンコクのSilom Complexで第1号店を開業した。日本の「8番らーめん」（石川県本社）のタイフランチャイズとして醤油・味噌ラーメンを主力に、タイ限定のトムヤムラーメンなどローカライズメニューも提供する。

2026年5月時点でタイ全国130店超を展開し、Big C・Lotus・Robinson・Central Plazaなどの大型商業施設を中心に立地する。50バーツ程度〜の手頃な価格で幅広い年齢層のリピーターを獲得している（参照：Hachiban Ramen公式サイト・Yamatonoodle 2025年記事）。

2025年3月にはOne Bangkokに最新店舗を開設し、旗艦商業施設への出店を継続。2006年整備のセントラルキッチンにより200店規模を支える製造・物流インフラを保有する。

日本食ラーメン専門チェーンとしてタイで最も長い歴史を持つ企業の一つであり、日系外食業界の代表格として位置づけられている。

出典：https://www.hachiban.co.th/en/

Foodxcite Co., Ltd.（フードエキサイト）は日本食・飲食事業を手がけるタイ法人で、複数の日本食ブランドのフランチャイズ運営を通じてタイの外食市場に参入している。バンコクを拠点に「HR Foodxcite」名義でRamen IPPUDO（一風堂）・SaladStop!・Ramen Neoなどを運営する。

リンガーハット（Ringer Hut）のタイフランチャイズも保有し、長崎ちゃんぽん・皿うどんを主力とするRinger Hut Thailandをバンコクで展開する。リンガーハット本社はタイ・カンボジア・ベトナム合計100店超の開発計画を公表しており、Foodxciteがその実行主体である（参照：Ringer Hut公式タイサイト・The Worldfolio 2025年インタビュー）。

日本食市場の競争激化が続くタイにおいて、複数ブランドを束ねるマルチブランド運営モデルで事業安定性と成長機会を追求している。

2026年5月時点でも継続的に店舗運営・新規出店を進めており、日本発のヌードル・カフェ業態をタイ消費者に届ける日系飲食グループとして機能している。

出典：https://thailand.ringerhut.net/

Tana Group International Co., Ltd.（TGI）は1981年に田中健二氏が設立したタイの日系外食グループで、「Fuji Japanese Restaurant」を主力ブランドとする。Fujiはバンコクを出発点に全国100店超を擁するタイ最大規模の日本食チェーンに成長した。

寿司・刺身・天ぷら・しゃぶしゃぶ・ラーメンをワンストップで提供するフルサービス型業態を採用し、「CoCo ICHIBANYA」「CHOB Noodle & Rice」「Bangkok Kitchen」なども展開。タイ・東南アジア合計150店超のポートフォリオを持つ（参照：TGI公式サイト）。

年5〜7店規模の新規出店を継続しており、2025年も公式サイトで新メニュー・新店情報の更新が確認できる。セントラルキッチン活用と食材調達効率化により品質と収益性のバランスを維持している。

日本料理の普及を通じてタイの食文化に40年以上貢献した老舗グループとして、日系外食産業の代表的存在に位置づけられている。

出典：https://www.tgi.co.th/?lang=en

Fuji Japanese Restaurantは1981年にバンコクのCentralPlaza Lardplaoで創業した日本食レストランチェーンで、Tana Group International（TGI）の中核ブランドである。品質へのこだわりでタイ人顧客を獲得し、現在は全国100店超を展開する最大級の日本食チェーンに成長した。

寿司・刺身・天ぷら・しゃぶしゃぶ・ラーメンをワンストップで提供するフルサービス型業態を採用し、「Fuji Cha」（緑茶）などの自社プロダクトも展開する。TGIはCoCo ICHIBANYA・CHOB Noodle & Riceなども運営し、東南アジア合計150店超を擁する。

年5〜7店の新規出店を継続し、2025年も公式サイト（fuji.co.th）で新メニュー・新店情報が更新されている。

「日本食といえばフジ」というブランド認知がタイ外食産業における最大の強みであり、日系チェーンを代表する存在として長年定着している。

出典：https://www.fuji.co.th/?lang=en

タイの主要外食・中食企業3選〜外資編〜

McDonald’s Thailandは1985年にタイへ進出したアメリカQSR最大手のタイ事業であり、McThai Co., Ltd.がマスターフランチャイジーとして全国展開する。バンコクを中心にショッピングモール・スタンドアローン・ドライブスルー等の多様な業態で顧客に対応している。

2024年は創業40周年の節目の年となり、240店舗・売上高79億バーツという過去最高業績を達成した。売上構成はバーガー類55%・フライドチキン類20%で前年比10%増収を記録（参照：2025年3月公表の40周年記念プレスリリース）。2025年は700百万バーツを投資して新規20店開設・25店改装を計画し、売上目標9,000百万バーツ（前年比10%増）を掲げる。

2024年には全店舗へのセルフオーダーキオスク設置を完了し、デジタル化による顧客体験向上とオペレーション効率化を推進した。

2025年の成長ドライバーとして外国人観光客の増加や政府の電子レシート税優遇策を活用するほか、Z世代向けにタイ人気ボーイズグループとのコラボプロモーションを展開している。

出典：https://www.mcdonalds.co.th/

Yum! BrandsのKFCブランドは、YUM Restaurants International (Thailand) Co., Ltd.がブランド管理・フランチャイズ統括を担い1984年にタイへ参入した。現在はCentral Restaurant Group（CRG）・Restaurants Development Co.（RD）・The QSR of Asia Co.（QSA、ThaiBev傘下）の3フランチャイジーが運営し、2024年12月末時点で1,145店舗を展開する。

QSAは2025年末までに500店超へ拡大する方針を示しており、3社合計での出店加速が続く見通しである。フランチャイズ化はYum! Brandsのアセットライト型グローバル戦略に基づく。

2024年には地域限定メニュー「Uncle KFC Chicken Rice」を投入しローカライズ戦略を継続。2025年の広告がカンヌライオンズでタイ初のゴールドを受賞した（参照：2025年業界メディア報道）。

フライドチキンQSRの代名詞として圧倒的な認知を誇り、タイ最大級のレストランチェーンとして位置づけられている。

出典：https://www.kfc.co.th/

Starbucks Thailandは1998年にタイへ参入したアメリカのスペシャルティコーヒー大手で、2019年よりシンガポールのF&Nと香港のMaxim’s Groupによる合弁会社Coffee Concepts Thailand（CCT）がライセンス運営を担っている。全国の主要商業施設・ドライブスルー等でプレミアムカフェ市場をリードしている。

2024年の売上高は10,000百万バーツを超え、店舗数は525店に達した（参照：2024〜2025年業界メディア報道）。ローカルカフェチェーンの台頭や価格感度上昇を受け、2030年までに800店到達という当初計画を年30店純増ペースへ下方修正した。

2024年にはOne Bangkokにタイ最大のGreener Store旗艦店を開設し、環境配慮型店舗20店の開設目標も推進した。また同年、バンコクの新規ドライブスルー店で国内500号店を達成した。

強固なリワードプログラムと高いブランドイメージにより顧客ロイヤルティを維持しており、タイのコーヒー市場において競合との差別化を図り続けている。

出典：https://www.starbucks.co.th/

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