【最新版！】アメリカの主要旅行会社12選〜エンタメ・IT・個人サービス業界〜

アメリカの旅行業界は、民泊仲介プラットフォームからオンライン旅行代理店、団体旅行専門企業まで幅広い企業が競い合う巨大市場です。個人旅行需要の回復を受け、主要企業はAI活用や体験型商品の拡充を進めています。

今回は、そんなアメリカの旅行業界に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて12社の最新情報をお届けしていきます！

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アメリカの主要旅行企業8選〜ローカル編〜

Airbnbは2007年に米国カリフォルニア州サンフランシスコで創業した、世界最大級の宿泊予約プラットフォームである。個人の住宅やアパート、一棟貸しの別荘などをオンライン上で仲介し、旅行者はウェブサイトやアプリを通じてホストと直接取引できる。近年は宿泊に加え、体験やサービス領域への拡張を進めている。

2024年12月期の売上高は約111億ドルで前年比12％増、純利益は約26億ドルを計上した。年間の宿泊・体験予約数は約4億9,100万件、総取扱高（GBV）は約818億ドルに達し、登録ホストは世界で数百万人規模に及ぶ。

NASDAQ上場企業として四半期ごとに業績を開示している。2025年5月には体験とサービスを刷新した新アプリを発表し、宿泊以外の収益源を広げる方針を鮮明にしている。

米国旅行業界ではレジャー需要の回復と、長期滞在やリモートワーク型旅行の定着が追い風となっている。こうした業界動向が同社の中長期成長を支える要因となっている。

出典：https://investors.airbnb.com/

Expedia Groupは1996年に創業し、本社を米国ワシントン州シアトルに置く世界有数のオンライン旅行会社である。Expedia、Hotels.com、Vrbo、trivagoなど複数のブランドを通じ、航空券やホテル、バケーションレンタル、レンタカー、アクティビティをウェブとアプリで提供する。

2024年12月期の売上高は約137億ドルで前年比約7％増、総予約額（グロスブッキング）は約1,109億ドルに達した。旅行会社向けのB2B事業や、ロイヤルティ会員基盤の拡大が成長を牽引している。

NASDAQ上場企業として四半期ごとに業績を開示している。近年は複数ブランドを統合した技術基盤への移行や、生成AIを活用した旅行アシスタント機能の導入を進めている。

米国ではレジャー旅行と出張需要がともに回復し、オンライン予約比率の上昇が続いている。こうした業界動向を背景に、同社はブランド横断のサービス強化を図っている。

出典：https://www.expediagroup.com/

Internova Travel Groupは、投資会社Certaresの傘下にあり、本社を米国ニューヨークに置く世界最大級の旅行サービス企業である。Travel Leaders、Tzell Travel Group、Protravel International、ALTOURなど多数のブランドを抱え、レジャー・法人・富裕層向けに幅広い旅行手配を提供する。

自社・フランチャイズ・提携を含め世界で数万人規模の旅行アドバイザーを擁し、100カ国以上でサービスを展開する。航空券やホテル、クルーズ、旅行保険など取扱商品は多岐にわたる。

非上場企業であり詳細な財務は限定的だが、アドバイザー支援・代理店支援・直販の3事業体制で運営し、近年はテクノロジー投資やM&Aを通じてネットワークを強化している。

米国では富裕層や法人を中心に、アドバイザー主導の対面型旅行需要が底堅く推移している。こうした潮流が同社の事業基盤を支えている。

出典：https://www.internova.com/

Fareportalは2002年に創業し、本社を米国ニューヨークに置く旅行テクノロジー企業である。オンラインと有人コールセンターを組み合わせた「ハイブリッド型」の旅行代理店として知られ、消費者向けブランドのCheapOairとOneTravelを通じて航空券・ホテル・レンタカーを提供する。

世界の600社を超える航空会社や100万件以上の宿泊施設と接続し、モバイルアプリと有人サポートを融合したサービスを展開する。非上場企業のため財務詳細は限定的だが、北米・欧州・アジアで事業を運営している。

近年はAIや機械学習を活用した検索・カスタマーサポートの高度化と、モバイル経由の予約比率の向上に注力している。米国のオンライン旅行市場でも上位の取扱規模を有するとされる。

米国では航空需要の回復とモバイル予約の拡大が続いており、有人対応とデジタルを両立する同社の事業モデルが支持を得ている。

出典：https://www.fareportal.com/

Tripadvisor, Inc.は2000年に創業し、本社を米国マサチューセッツ州ニーダムに置く世界最大級の旅行プラットフォームである。ホテルやレストラン、観光名所の口コミ・評価を提供し、宿泊や体験の予約機能も備える。数十言語・数十カ国でサービスを展開している。

2024年12月期の売上高は約18億ドルで、体験予約のViatorやレストラン予約のTheForkといった成長事業を含むグループ構成となっている。NASDAQに上場し、四半期ごとに業績を開示している。

2026年6月には、傘下のレストラン予約サービスTheForkを約7億ドルでAmerican Expressへ売却する契約を発表し、中核の口コミ・体験事業への集中を進めている。

米国旅行市場では、旅行前の情報収集や体験予約のオンライン化が一段と進んでいる。こうした業界動向が同社のプラットフォーム価値を高めている。

出典：https://ir.tripadvisor.com/

Vacatiaは2013年に米国カリフォルニア州サンフランシスコで創業した、リゾート滞在に特化したオンライン企業である。「住まいの広さとホテルのサービス」を掲げ、リゾート内レジデンスの予約を中心に、タイムシェア（会員制リゾート権）の再販仲介や、リゾート運営を支援するパートナー事業を手掛ける。

北米を中心に100カ所を超える目的地でサービスを提供し、大手タイムシェア運営会社を含む多数の業界パートナーと連携する。米国リゾート開発協会（ARDA）などの業界団体にも加盟している。

非上場企業のため財務規模の開示は限定的だが、消費者向けの宿泊予約に加え、老朽化したリゾートや所有者コミュニティを支援するB2B事業「パートナーサービス」を拡大している。

米国ではタイムシェアやバケーションレンタル市場が堅調に推移し、家族・グループ向けの中長期滞在需要が高まっている。こうした環境が同社の事業機会を広げている。

出典：https://vacatia.com/

World Travel Holdingsは2005年に共同創業され、本社を米国マサチューセッツ州に置く、世界最大級のクルーズ販売を中心とした旅行流通企業である。クルーズやリゾートパッケージ、ホテル予約などを、オンラインとフランチャイズ網の双方で提供する。

主要ブランドには、旅行専門家によるフランチャイズ事業のDream Vacations、法人・個人向けのCruises Inc.、高級ヴィラ手配のVillas of Distinctionなどがある。英国にも拠点を持ち、複数のブランドを展開している。

非上場企業であり財務は非開示だが、フランチャイズ部門は業界誌のランキングで上位の評価を継続的に得ている。近年はデジタル予約基盤やアドバイザー支援ツールの強化を進めている。

米国ではクルーズ需要がパンデミック前を上回る水準まで回復している。専門性の高い対面販売とオンラインを組み合わせる同社の事業モデルが、この追い風を受けている。

出典：https://www.worldtravelholdings.com/

American Express Global Business Travel（Amex GBT）は2014年に設立され、本社を米国ニューヨークに置く法人向け出張管理の最大手である。企業の出張手配や経費・会議イベント管理を担うソフトウェアとサービスを、世界140カ国以上で提供している。2022年にはNYSEへ上場した（ティッカーGBTG）。

2024年12月期の売上高は約24億ドルで前年比約5％増、総取扱額（TTV）は約316億ドルに達した。世界で数千人規模の旅行専門家を擁し、法人旅行プロバイダーとして上位の実績を持つ。

2024年に発表した同業CWT（旧カールソン・ワゴンリー・トラベル）の買収は、英競争当局の審査を経て2024年末に撤回された。以降は自社プラットフォームの強化と持続可能な出張の推進に注力している。

米国では出張需要がパンデミック前の水準へ回復しつつあり、コスト管理やデータ活用を求める企業ニーズが高まっている。こうした業界動向が同社の事業を後押ししている。

出典：https://www.amexglobalbusinesstravel.com/

アメリカの主要旅行企業2選〜日系編〜

エイチ・アイ・エス（HIS）は1980年に創業し、本社を日本の東京に置く総合旅行会社である。国内外の航空券やホテル、パッケージツアーの手配を中核に、テーマパークやホテル運営など旅行関連事業も展開する。東京証券取引所プライム市場に上場している。

アジアを中心に世界各国へ拠点を展開し、グループで多数の子会社と数千人規模の従業員を擁する。新型コロナ禍で大きく落ち込んだ業績は、2023年10月期に連結売上高が約4,000億円規模まで回復し、営業損益も改善した。

2024年10月期以降も、海外旅行と訪日旅行の需要回復を背景に増収基調が続いている。ロボットが接客する「変なホテル」など独自事業も継続している。

円安や燃油価格が旅行需要に影響を及ぼす一方、日本発の海外旅行と訪日インバウンドがともに拡大している。こうした業界環境が同社の回復を後押ししている。

出典：https://www.his.co.jp/

JTBは1912年に創業し、本社を日本の東京に置く日本最大手の旅行会社である。国内外の航空券・ホテル予約やパッケージツアー、法人向けの出張管理やMICE（会議・イベント）運営など、幅広い旅行サービスを手掛ける。

国内に稠密な店舗網を持つほか、米国子会社のJTB USAをはじめアジアや欧米に拠点を展開し、インバウンド・アウトバウンドの双方でグローバルに事業を行う。非上場だが、グループ売上高はコロナ後に回復し、2023年度（2024年3月期）は1兆円を超える水準まで戻している。

2026年6月には、アジアの有力な着地型旅行会社（DMC）であるEXO Travel Groupを傘下に収めるなど、海外事業とインバウンド強化に向けたM&Aを積極化している。

訪日旅行の拡大と国内旅行の底堅さを背景に、同社は法人・個人の両面で事業を広げており、デジタル分野への投資も進めている。

出典：https://www.jtbcorp.jp/

アメリカの主要旅行企業2選〜外資編〜

Booking Holdingsは1997年に前身のPricelineとして創業し、本社を米国コネチカット州ノーウォークに置く世界最大級のオンライン旅行企業である。中核ブランドのBooking.comはオランダ・アムステルダムを拠点とし、そのほかPriceline、Agoda、KAYAK、OpenTableなどを傘下に持つ。

2024年12月期の旅行総予約額（グロスブッキング）は約1,656億ドルで前年比10％増、売上高は約237億ドル、純利益は約59億ドルを計上した。年間の予約宿泊数は10億泊を超える規模に達している。

NASDAQに上場し四半期ごとに業績を開示している。近年は生成AIを活用した旅行提案機能や、航空・宿泊・現地体験を束ねる「コネクテッド・トリップ」構想を推進している。

世界的にオンライン予約比率が上昇し、米国でも同社ブランドの利用が拡大している。こうした業界動向が同社の成長を支えている。

出典：https://www.bookingholdings.com/

Trip.com Group Limitedは1999年に創業し、本社を中国の上海に置くアジア最大級のオンライン旅行企業である。中国国内向けのCtripやQunar、国際向けのTrip.com、航空券メタサーチのSkyscannerなど複数ブランドを展開し、2003年にNASDAQ、2021年に香港証券取引所へ上場した。

2024年12月期の純収益は約533億人民元で前年比約20％増、純利益は約171億人民元を計上した。会員数は数億人規模に及び、世界の宿泊施設や航空会社を幅広くカバーしている。

上場企業として四半期ごとに業績を開示している。近年はアウトバウンド需要の回復と、国際ブランドTrip.comの海外展開が成長を牽引している。

中国発の海外旅行が回復するなか、同社は米国を含むグローバル市場での事業拡大を進めている。こうした業界動向が同社の業績を押し上げている。

出典：https://group.trip.com/

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