【最新版！】アメリカの主要広告代理店12選〜エンタメ・IT・個人サービス業界〜

最近のアメリカの広告代理店では、AIの導入が進み、特にコンテンツ作成やパーソナライズに活用されています。また、短尺動画やストーリーテリングを重視したコンテンツが注目され、ユーザー生成コンテンツやインフルエンサーマーケティングが重要視されています。多くの広告代理店は将来に向けて顧客維持に力を入れています。

今回は、アメリカの主要広告代理店に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて12社を厳選してお届けします！それぞれの企業情報や事業内容について、一つ一つ詳しくご紹介します。

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アメリカの主要広告代理店8選〜ローカル編〜

Omnicom Group Inc.は1986年に設立され、アメリカのニューヨーク州に本社がある。世界中に広告代理店やコミュニケーション関連の企業を所有しており、広告、マーケティング、コミュニケーションサービスを提供している。

主要ブランドには、BBDO、DDB、TBWAという3つの世界的な広告代理店ネットワークと、OMD、PHD、Hearts & Scienceという3つの世界有数のメディアサービスプロバイダーがあり、世界70か国以上に5,000以上の顧客を有している。2023年第2四半期の総収益は36億990万ドルとなり、純利益は2022年第2四半期と比較し5.1％の1,790 万ドル増加し、3億6,630万ドルとなった。

フォーブス誌では、2020年世界最優秀雇用主リストおよびアメリカの「多様性に優れた雇用主」にランクインされた。また、フォーチュン500の上位250社にも選ばれている。また、従業員や顧客の多様性と公平性を守る取り組みも行っている。特に人権に関しては、ジェンダーや人種、女性への差別がなく、誰でも働きやすい環境を目指している。

出典：https://www.omnicomgroup.com/

Interpublicは1930年に設立され、アメリカのニューヨーク州に本社がある。約58,000人の従業員が在籍し、広告、デジタル マーケティング、コミュニケーションプランニング、メディア、広報、専門マーケティングのサービス提供している。

主要の代表的なブランドには、FCB、R/GA、McCannなどがあり、複数の広告代理店やコミュニケーション関連企業が含まれている。2022年の総収益は、109億3,000万ドルとなり、2023年第2四半期の総収益は26億7000万ドルとなった。

Interpublicは、ForbesとStatistaによって3年連続で「2023年多様性に優れた雇用主」のひとつに選ばれ、500社中7位のランクインで、メディアおよび広告業界では1位となった。また、同誌では「2023年アメリカの最も優れた大規模雇用主」および「2023年女性にとって最も優れた雇用主」にも掲載されており、FTSE4Good Indexにも5年連続でランクインしている。

出典：https://www.interpublic.com/

Deloitte Digitalは2012年に設立され、アメリカのニューヨーク州に本社がある。デジタル変革、デジタル戦略、テクノロジーコンサルティング、デザイン思考、デジタルマーケティング、テクノロジーソリューションなど、広範なデジタルテクノロジー関連のサービスを提供している。また、スポーツ、エンターテイメント、教育、キャリアなどの分野で、デジタルテクノロジーを活かした取り組みも展開している。

Deloitte Digitalは、MuleSoftのグローバル・パートナー・オブ・ザ・イヤーを9年連続受賞した。また、2022年から2023年にかけて多くの賞を受賞した唯一の企業となる。

2022年度の総収益が593億ドルとなり、2021年度比19.6%増加し、7年間でデロイトの収益は69％の240億ドル増加した。また、150以上の国と地域に事業を展開し、従業員は約415,000人に拡大した。Brand Financeにより、世界で最も強力かつ最も価値のある商業サービスブランドとして、4年連続で評価され、世界最高の職場のひとつとしてランク付けされている。

出典：https://www.deloittedigital.com/us/en.html

Edelmanは1952年に設立され、本社はアメリカのシカゴにあり、パブリックリレーションズ、コミュニケーション戦略、広報活動、デジタルマーケティングなどのコミュニケーション関連サービスを提供している。また、世界中に60以上のオフィスと6,000人の従業員を有している。

これまで企業や団体のブランド認知向上の支援で、Heinzを31年間、Butterballを30年間、Starbucksを20年間、Microsoftを19年間、Samsungを20年間にわたってリードしてきた。

Edelmanの収益は、2020年の8億4,000万ドルから2021年には9億 8,500万ドルと17.2％増加した。また、地域別では、アメリカで15.5％増加した。創業以来の最高収益であった2019年の8億9,200万ドルを10％上回った結果となっている。2023年のカンヌライオンズフェスティバルのブランドエクスペリエンス＆アクティベーション部門では、金賞を受賞した。また、銀賞を4件、銅賞を4件も獲得した。

出典：https://www.edelman.com/

OgilvyはDavid Ogilvyによって1948年に設立され、本社がアメリカのニューヨーク州にある。広告、クリエイティブ、ブランド戦略、デジタルマーケティングなどの広範なコミュニケーションサービスを提供している。Ogilvyは世界中に広告代理店やコミュニケーション関連の企業を所有しており、93か国に131のオフィスを有している。

OgilvyはWARCのクリエイティブ100で3年連続トップ、2023年カンヌライオンズでは、3つの金賞、2つの銀賞、7つの銅賞を獲得した。さらに、2023年のインフルエンサーマーケティングアワードでは、5年連続で最も受賞した企業となった。そこで、Dove、Coca-Cola、KFC、Mumbai Indians、ERA Woman Corp、MSD、Cruces x Rosas、Magalu、Citizens Bank、Samsungなどのクライアントを対象にしたキャンペーンで、合計23の賞を受賞した。

Ogilvyはあらゆる人種、民族、宗教、能力、ジェンダーのアイデンティティを持つ人材を採用し育成することと、公正と公平さを実現することに取り組んでいる。

出典：https://www.ogilvy.com/#work

McCann Worldgroupは1902年に設立され、アメリカのニューヨーク州に設立された。Interpublicの子会社であり、広告代理店およびコミュニケーションエージェンシーとして、クリエイティブな広告制作、ブランド戦略、デジタルマーケティング、メディアプランニングなど幅広いコミュニケーションサービスを、100か国以上で提供している。

ブランドには、McCann、MRM、CRAFT、FutureBrand、Momentum Worldwide、Weber Shandwick、UMがあり、マーケティング領域全体にわたるソリューションを展開している。2022年のエフィー賞により、世界で最も創造的に効果的なマーケティングサービス企業に4年連続で選ばれた。また、同年にはアンディ賞、ゲレティ賞などを受賞するなど、これまでも数々の受賞歴がある。

2030 年までにネットゼロを目指し、事業全体の脱炭素化に取り組む行動目標を掲げている。

出典： https://www.mccannworldgroup.com/

BBDO Worldwideは1891年に設立され、アメリカのニューヨーク州に本社があり、Omnicom Groupの子会社である。クリエイティブな広告制作、ブランド戦略、デジタルマーケティング、メディアプランニングなど幅広いコミュニケーションサービスを提供している。

FedEx、Ｍ＆Ｍ‘s、Dunkin’、Pepsi、Visaなど、これまで多くの大手企業の広告制作に携わってきた。1928 年には、Barton、Durstine、Osbornと合併し、BBDOが誕生した。現在は、世界中に多数のオフィスとエージェンシーを展開しており、81か国に289のオフィスを有している。アメリカには7の拠点がある。

世界で最もクリエイティブなネットワークWARC100では、2006年から2020年まで連続して受賞、カンヌ国際映画祭では、これまで最優秀ネットワークを複数回受賞してきた。

出典：https://www.bbdo.com/

Stagwell Groupは2015年に設立され、アメリカのワシントンD.C.に本社がある。広告、マーケティング、リサーチなどのコミュニケーション関連のサービスを提供する総合広告グループであり、デジタルマーケティング、ブランドコンサルティング、コミュニケーション戦略、クリエイティブ、メディアプランニングなど、広範な分野で活動している。

2020年には、AdAgeの世界最大規模代理店トップ25のひとつに選ばれた。また、これまで、クリオ賞やエフィ賞も数多く受賞している。

これまでのクライアントには、adidas、Amazon、Google、Netflix、SONNYなど多くの大手企業があり、広告キャンペーンを提供してきた。世界20か国49都市に3800人以上の従業員が在籍し、20のブランドを有している。また、2022年度の総収益は約26億ドルで、2021年度の総収益の約14億ドルや2020年の総収益の約8億ドルと比較し、年々上回っている。

出典： https://stagwellgroup.com/

アメリカの主要広告代理店2選〜日系編〜

電通は1901年に設立され、日本の東京都港区に本社がある。複数のブランドを展開しており、広告、メディア、デジタル、コンサルティングなど、広範なコミュニケーションサービスを提供している。国内約160社、海外約750社に拠点を持ち、11,000のクライアントとグループ全体には72000人の従業員を有している。また、2022年度のグループ純利益は11,170億円で、前年比14.4％増であった。

電通は、社会問題への取り組みとして「2030年度までに再生可能エネルギー使用率100％」「2030年度までにCO₂を46%削減」「2025年までに上級管理職および幹部の50%を女性にする」など、中期経営計画の一部に掲げている。また、次世代の人材育成を通し、恵まれず十分なサービスを受けていない5,000人の人々に職業紹介やインターンシップを提供することに取り組んでいる。

電通グループが制作した広告作品は国内をはじめ、カンヌ国際広告祭やアドフェストなど、国内外問わず多くの広告賞を受賞し、高く評価されている。

出典：https://www.dentsu.com/?global=true

博報堂は1895年に設立され、本社は日本の東京にあり、広告、メディアプランニング、ブランド戦略、デジタルマーケティングなどの広範なコミュニケーションサービスを提供している。

世界18の国と地域に100以上のオフィスを持ち、現在、現地採用スタッフを含み5,000人以上の専門家が、世界各地に在籍している。博報堂グループは、カンヌライオンズで2023年に、金賞4つ、銅賞5つを獲得した。また、博報堂グループである、タイのクリエイティブ・ブティックWolf BKKは、NEW YORK FESTIVAL ADVERTISING AWARDS 2023にて、全作品の中で唯一の最高賞であるBest of Showを受賞した。

持続可能な社会を目指すために、国連機関、学術界、企業、日本政府、地方自治体、NPO、NGO、市民社会、その他のステークホルダーと協力してSDGsの啓発に取り組んでいる。さらに、世界のさまざまな国の大学と連携して、広告およびマーケティング関連のカリキュラムの開発をサポートし、学生や将来の講師に最新のトレーニングを提供している。

出典：https://www.hakuhodo-global.com/

アメリカの主要広告代理店2選〜外資系編〜

WPPは1971年に設立され、イギリスのロンドンに本社があり、広告、クリエイティブ、メディア、マーケティング、デジタル、パブリックリレーションズなどの広範なコミュニケーションサービスを提供している。また、WWPでは、2021年時点で39％の女性が経営幹部の役割に就任している。

代表的な主要ブランドには、広告キャンペーンやブランド戦略を提供するOgilvy、デジタルマーケティングやクリエイティブなコミュニケーションを提供する広告代理店であるWunderman Thompson、世界トップクラスの広告およびマーケティング組織であるGreyなどがある。

2021年度の12,801百万ポンドに対して、2022年度の収益は、14,429百万ポンドとなった。さらに、営業利益の観点では、2023 年の営業利益率が約15%まで上昇すると予想されている。WWPの代理店は110か国に拠点があり、フォーチュングローバル500の317社、ダウ ジョーンズ30の全30社、ナスダック100の62社、FTSE 100の61社を含むクライアントと提携している。

出典：https://www.wpp.com/en

Publicis Groupeは1926 年に設立され、フランスのパリに本社がある。コミュニケーション、メディア、データ、テクノロジーという4つの主要な分野において、サービスを提供している。世界100 か国以上に拠点を置き、広告代理店やコミュニケーション関連の企業を所有しており、10万人以上の専門家を有している。

代表的な主要ブランドには、グローバルな広告代理店でクリエイティブなキャンペーンを提供するLeo Burnett、広告制作とブランド戦略を提供するSaatchi & Saatchi、デジタルマーケティングやコミュニケーションの総合サービスを提供するPublicisなどがある。

2022年度の純収益は125億7200万ユーロとなり、2021年度の純収益と比較し20％増加した。また、2023年の第2四半期の純収益は、3億2,390万ユーロとなっている。Publicis Groupeは、性別、出身、年齢、LGBTQI、障害、教育、宗教などの多様性に関する問題解決に取り組んでいる。特に、2019年には、2025年までにリーダー職に女性が45% 就任するという目標を設定している。

出典：https://www.publicisgroupe.com/en