韓国の化粧品業界は、アモーレパシフィックとLG生活健康の2強を軸に、K-ビューティーブームを追い風とする市場です。世界的な人気拡大を背景に、主要企業は海外輸出とオンライン販売の強化に加えインディーブランドとの競争にも直面しています。
今回は、そんな韓国の化粧品業界に焦点を当て、ローカル・日系・外資合わせて17社の最新情報をお届けしていきます！
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韓国の主要化粧品企業14選〜ローカル編〜
AMORE PACIFIC (アモーレパシフィック)
1945年に太平洋化学工業社として正式設立された韓国最大級の化粧品企業であり、その起源は1932年に創業者の母が椿油の化粧品を製造販売したことにさかのぼる。2008年には世界初とされるクッションファンデーションを発売したことでも知られる。
高級スキンケアのSulwhasoo（雪花秀）やHERA、ロードショップのInnisfree、ETUDE、水分クリームで人気のLaneigeなど、価格帯と客層の異なる多彩なブランドを国内外で展開している。
2025年通期（2026年2月発表）の事業会社売上高は4兆2528億ウォンで前年比約9％増、営業利益は3358億ウォンと同52％増となり、営業利益は6年ぶりの高水準に達した。米COSRXを2023年に連結子会社化した効果もあり、北米が中華圏を抜いて最大の海外市場に浮上している。
近年は中国依存を弱め、北米や日本、欧州へ販路を広げる戦略を進めており、2026年時点でもグローバル展開の再構築が業績回復を牽引している。
出典：https://www.apgroup.com/int/ko/index.html
LG H&H (エルジー生活健康)
源流は1947年設立の楽喜化学工業社にあり、現法人は2001年にLG化学から分割・上場した。化粧品を中核に、生活用品や飲料まで手がける総合消費財企業である。
ビューティー部門ではThe History of Whoo（后）、su:m37°、belif、CNPなどの高級ブランドを、ヘルスケア部門では歯磨きのPERIOEやヘアケアのElastineを展開し、子会社のコカ・コーラ飲料事業も抱える。
2025年通期の売上高は6兆3555億ウォンで前年比6.7％減、営業利益は1707億ウォンと同62.8％減となり、中国事業の不振と国内の希望退職に伴う一時費用が重荷となった。もっとも2026年第1四半期には営業利益1078億ウォンで黒字に転換している。
2026年時点では北米売上が前年比35％増と好調で、中国偏重からの脱却と体質改善を進めている段階にある。
出典：https://www.lghnh.com
AEKYUNG (エギョン)
グループの源流は1954年設立の愛敬油脂工業にあり、現在の애경산업は1985年に設立された。国内で初めて美香石鹸を販売したことで知られ、化粧品と生活用品の二部門で事業を営む。
化粧品部門ではクッションファンデーションで人気のAGE20’sやポイントメイクのLUNA、Pointを、生活用品部門ではヘアケアのKerasysや歯磨きの2080を展開している。主力のAGE20’sは国内ファンデーション購買量で11年連続首位を維持している。
2025年通期の連結売上高は6545億ウォンで前年比3.6％減、営業利益は211億ウォンと同54.8％減となり、化粧品部門の中国向け不振が響いた。
2026年2月には애경グループ保有株を太光（テグァン）グループへ約4475億ウォンで売却する本契約が結ばれ、同年3月に経営権が移転する見通しである。日本市場ではQoo10やコストコへの入店を進め、脱・中国依存を図っている。
出典：http://www.aekyung.co.kr/KR/main/main.do
CLIO (クリオ)
1993年に専門家向けのカラーメイクブランドとして創業し、2016年にKOSDAQへ上場した化粧品企業である。20〜30代の若い女性を主要顧客とする。
主力のCLIOに加え、ティントで人気のPeripera（ペリペラ）、スキンケアのGoodal（グーダル）などを展開し、H&BストアのOlive Youngや自社ECを主要な販売チャネルとしている。
2025年通期（2026年2月発表）の連結売上高は約3289億ウォンで前年比6.4％減、営業利益は約164億ウォンとなった。国内需要の一巡が響いた一方、米国事業は第4四半期に前年比約29％増と回復基調にある。
2026年時点ではAmazonやCostco、欧州の大手ドラッグストア、東南アジアやインドへと販路を広げ、海外多角化を成長の軸に据えている。
出典：http://company.cliocosmetic.com/ko/main/main.asp
TONYMOLY (トニモリ)
2006年にローンチしたロードショップ発の化粧品ブランドで、2015年にKOSPIへ上場した。10〜20代を主要ターゲットに、スキンケアからメイクアップまで幅広く手がける。
グリーンティやブラックティのスキンケアラインが定番で、2018年発売のセラミド化粧水は販売数100万個を突破した。ODM子会社のメガコスも抱えている。
2025年通期の売上高は約2203億ウォンで前年比24.5％増、営業利益は約144億ウォンと同18.7％増となり、過去最高圏の増収増益を達成した。米ウォルマート約600店への入店やTarget、Amazonでの展開など、対米輸出の急拡大が成長を牽引している。
ダイソーなど国内の新チャネルも高採算で伸びており、2026年時点では米国とODMを二本柱に成長局面が続いている。
出典：http://corp.tonymoly.com/
ABLEC&C (エイブルシーアンドシー)
2000年代初頭にMISSHAをローンチして急成長した化粧品企業で、現在はプライベートエクイティのIMM PEが約6割を保有する。KOSPIに上場している。
主力のMISSHAに加え、10〜20代向けのA’PIEUや米国メイクブランドのStilaなど約10ブランドを展開する。MISSHAのBBクリームは世界的なロングセラーとして知られる。
2024年通期の連結売上高は2645億ウォンで前年比3.3％減となったが、営業利益は203億ウォンと前年の約1.8倍に改善した。2024年の海外売上比率は56.4％に達し、欧州や米国、黒字転換した中国が牽引している。
2025年末には国内免税事業を終え、直営店も2026年8月までに段階的に閉鎖してオンラインと海外へ軸足を移す方針であり、チャネル再編を加速させている。
出典：http://www.able-cnc.com/
It’S HANBUL (イッツハンブル)
1989年設立のハンブル化粧品を母体とし、2006年にブランドIt’S SKINをローンチ、2017年に両社が合併してIt’S HANBULが発足した。20〜40代向けのスキンケアを主力とする。
2009年発売のカタツムリクリームやPower10 Formulaが代表商品で、子会社のネオファームがAtopalmやReal Barrierといった敏感肌ケアブランドを展開し、安定した収益源となっている。
2025年通期の連結売上高は約1534億ウォンで、2026年第1四半期には売上・営業利益がいずれも二桁増と回復基調にある。ただしIt’S SKIN単体は営業赤字が続き、成長の多くを子会社に依存している。
2024年末には創業家3世が新たな経営トップに就任し、中国偏重からの脱却と本体ブランドの立て直しを進めており、2026年時点で再建途上にある。
出典：https://itshanbul.com/
NATURE REPUBLIC (ネイチャーリパブリック)
2009年に創業した自然主義コンセプトのロードショップブランドで、The Face Shop創業者が立ち上げた。10代から幅広い層を顧客とし、単一ブランドで事業を展開する。
看板商品はアロエベラ92％を配合したスージングジェルで、ジンセンローヤルシルクウォータリークリームはモンドセレクション金賞を連続受賞した。かつては明洞の旗艦店が国内最高地価の立地として話題を集めた。
2022年の売上高は1449億ウォンだったが、2024年通期は約51億ウォンの営業損失を計上して赤字に転じ、完全資本蚕食の状態が続いている。監査人は継続企業としての不確実性を指摘している。
2025年2月には創業者が代表理事を退任し、北米事業出身の新たな経営トップが就任した。明洞旗艦店も閉店するなど、2026年時点では財務再建が大きな課題となっている。
出典：https://www.naturerepublic.com/
SKINFOOD (スキンフード)
2004年にローンチしたフードコスメティックのロードショップブランドで、「食べて良いものは肌にも良い」というコンセプトを掲げる。ブラックシュガースクラブやロイヤルハニーが代表的なヒット商品である。
2018年に企業再生手続きを経て2019年にPEファンド傘下で再建し、2022年に9年ぶりの黒字転換を果たした。自社ロードショップに加え、H&BストアのOlive Youngやオンラインモールでも販売している。
2024年通期の売上高は約781億ウォンで前年比約32％増、営業利益は約105億ウォンとなり、黒字を維持している。2025年通期も売上約809億ウォンと増収を続けた。
2025年9月には「Beauty of Joseon」を擁する구다이글로벌グループが約1500億ウォンで買収し、2026年時点ではリブランディングを進めている。
出典：https://www.theskinfood.com/
HANKOOK COSMETICS (韓国化粧品)
1962年に創業した韓国化粧品を源流とする老舗グループで、2010年に製造会社の韓国化粧品製造と持株・販売会社の韓国化粧品に分割された。いずれもKOSPIに上場している。
ロードショップの旗艦ブランドTHE SAEM（더샘）を中核に、쥬단학などの伝統ブランドを保有し、製造会社はOEM/ODMを手がける。2012年発売のチップコンシーラーは累計販売数3000万個を超える。
製造会社は世界的なK-beauty輸出ブームを背景に急拡大しており、2024年通期の売上高は約1675億ウォンで前年比53.2％増、2025年通期は約1846億ウォンと過去14年で最高を更新した。
一方でロードショップを担う持株・販売会社は2025年に大幅減益となるなど、2026年時点では製造とブランドで明暗が分かれている。
出典：https://www.ihkcos.com/00_main/main.jsp
Atomy (アトミ)
2009年に設立された会員制の訪問販売（マルチレベルマーケティング）大手で、健康食品や化粧品、生活用品まで幅広い商品を扱う。忠清南道公州市に本社を置く。
看板商品は健康食品のHemoHIMで、化粧品ではAbsolute（앱솔루트）やThe Fameを主力とする。26カ国に展開し、直販売上ランキングのDSN「Global 100」の2025年版では世界第10位に位置づけられた。
2024年の連結純売上高は約1兆2640億ウォンで前年比4.5％増、当期純利益は約1528億ウォンと同25％増となり、営業利益率は約16％と高収益を維持している。
韓国の多段階販売業界では2位につけており、2026年時点でも欧州の直販が急伸するなど海外を軸に成長を続けている。
出典：https://shop.atomy.com/
COSMAX (コスマックス)
1992年に設立された化粧品のODM/OEM専業企業で、自社ブランドを持たず、世界のブランドの製品開発と生産を請け負う。取引先は約1000社に上る。
ロレアルやエスティローダー、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった世界的大手に加え、多数のK-beautyブランドを顧客に持ち、年間約21億個を生産して100カ国以上に輸出する世界最大級のODM企業である。
2025年通期（2026年3月発表）の連結売上高は2兆3988億ウォンで前年比10.7％増、営業利益は1958億ウォンと同11.6％増となり、いずれも過去最高を更新した。2024年に初めて売上2兆ウォン台に乗せている。
中国広州にアジア最大規模の合弁工場を稼働させ、日本にも生産拠点を整えるなど、2026年時点でも生産網の拡大を続けている。
出典：https://www.cosmax.com/
Kolmar Korea (コルマー)
1990年に米コルマーとの合弁として設立された、韓国初の化粧品ODM企業である。一つの原料や処方から多くのブランド向け製品を生み出す受託開発生産を主力とする。
Beauty of JoseonやAHCなど約4500社の製品を手がけ、特に日焼け止めに強みを持つことから「化粧品業界のTSMC」とも称される。医薬のHK inno.Nや健康食品のコルマーBNHもグループに抱える。
2025年通期の連結売上高は2兆7200億ウォンで前年比約11％増、営業利益は2396億ウォンと同23.6％増となり、過去最高を更新した。医薬事業を含む連結ベースの数値である。
2026年4月には化粧品ODM企業として初めて資産5兆ウォン超の「大企業集団」に指定された。米国第2工場も稼働させるなど、2026年時点で生産能力の拡大が続いている。
出典：https://www.kolmar.co.kr/
APR (エイピーアール)
2014年に設立され、スキンケアブランドMEDICUBE（メディキューブ）と美容機器AGE-Rを主力とするビューティー・テック企業である。2024年2月にKOSPIへ上場した。
主力のMEDICUBEは年商1兆ウォンを超える規模に成長し、美容機器AGE-Rは累計販売300万台を突破した。売上の約8割を海外が占め、米Amazonでは主力製品が首位に立つなど海外で存在感を高めている。
2025年通期の売上高は1兆5273億ウォンで前年比111.3％増、営業利益は3654億ウォンと同197.8％増となり、初めて売上1兆ウォンを突破した。営業利益率は約24％と高い。
2025年8月には時価総額でアモーレパシフィックを抜き韓国のビューティー企業で首位に立った。2026年には売上2兆ウォンを目標に掲げ、急成長を続けている。
出典：https://www.apr-corp.com/
韓国の主要化粧品企業1選〜日系編〜
Otsuka Korea (韓国大塚製薬)
1982年に日本の大塚製薬と韓国の第一薬品の合弁として設立された医薬品企業で、資本の70％を日本の大塚製薬が保有する日系企業である。医薬品、医療機器、ヘルスケアなどを手がける。
化粧品分野では2012年に韓国投入した男性用スキンケアブランドUL・OS（ウルオス）を展開し、化粧水や乳液、ボディーウォッシュなどをH&BストアのOlive Youngなどで販売している。
2025年通期の売上高は2819億ウォンで前年比5.3％増、営業利益は498億ウォンと同6.1％増となり、いずれも過去最高を更新した。主力医薬品が業績を牽引している。
2024年には配当の一部が日本本社へ還流するなど、日本大塚グループの一員として安定した経営を続けており、2026年時点でも化粧品事業を継続している。
出典：https://www.otsuka.co.kr/
韓国の主要化粧品企業2選〜外資編〜
P&G Korea(ピーアンドジーコリア)
米P&Gの韓国法人として1989年に創業し、2001年に現在の販売体制へ改組した外資企業である。化粧品ではプレステージスキンケアのSK-IIを中核ブランドとする。
SK-IIは日本人科学者が発見した独自成分「ピテラ」を配合したブランドで、フェイシャルトリートメントエッセンスが看板商品として百貨店や免税店で販売されている。日用品ではパンテーンやファブリーズなど著名なブランドも扱う。
韓国の販売法人の2025年6月期の売上高は約7540億ウォンで前年比14.9％減、営業利益は約300億ウォンと同14.7％減となった。中国需要の減少や訪韓需要の変動が響いている。
親会社のP&Gは2025年6月期にグローバルで売上842億ドルを計上しており、2026年時点でも韓国では日用品とSK-IIを軸に事業を続けている。
出典：https://pg.co.kr/
LOREAL Korea (ロレアルコリア)
仏ロレアルの韓国法人として1993年に設立された外資企業で、約2000人を雇用し韓国内にイノベーションセンターを構える。4事業部で16ブランドを展開する。
Lancôme、Kiehl’s、イヴサンローランなどの高級ブランドに加え、敏感肌ケアのLa Roche-Posay、韓国発の3CEやDr.Gなど、価格帯を横断する幅広いブランドを扱う。
韓国法人の2025年（暦年）の売上高は約6156億ウォンで前年比27.1％増となったが、Dr.Gを展開する고운세상코스메틱の買収資金負担などで営業利益は140億ウォンにとどまり、純損益は赤字に転じた。
2025年にはAesopの韓国法人を統合するなどK-beauty強化を進めており、2026年時点でも買収を通じた規模拡大を続けている。
出典：https://www.loreal.com/ko-kr/korea/
FAQ
韓国の化粧品業界の主要企業はどのように分類されていますか？
韓国の化粧品業界の主要企業は、ローカル・日系・外資系の三つのカテゴリーに分かれております。
アモーレパシフィックの特徴と市場での地位は何ですか？
アモーレパシフィックは1932年に創業され、韓国最大の化粧品企業であり、市場占有率でもトップクラスです。多彩なブランドを展開し、2022年の総生産額は3兆4869億ウォンです。
LG生活健康の歴史と主要ブランドについて教えてください。
1947年に創立され、ビューティーとヘルスケアの両部門から成るLG生活健康は、ヘアケアブランドのReEnや歯磨き粉のPERIOEなど多数のブランドを運営し、2022年の売上高は7兆1858億ウォンです。
韓国の化粧品企業で海外展開が進んでいる企業はどれですか？
ABEC C&C（エイブルシーアンドシー）はアメリカや日本を中心に海外事業を拡大しており、2023年においても海外売上比重の増加が見られます。
日系の化粧品企業で韓国市場に関わる主な企業とその特徴は何ですか？
韓国大塚製薬は医療品やヘルスケア商品を提供し、DHC Koreaはかつて韓国に進出していましたが、2019年に撤退しています。韓国大塚は主にスキンケアや医薬品を扱い、DHCは主に化粧品と健康食品を展開していました。
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